M&Aによるシナジー効果とは？効果を発揮するポイントをわかりやすく紹介

M&Aを考えているものの、期待している効果を得られるか不安に思っている方もいるのではないでしょうか。M&Aは、異なる文化を持つ企業間が統合することで、買収側だけでなく売却側にもメリットが生まれるシナジー効果が期待できます。

この記事では、M&Aを通じてどのようなシナジー効果を得られるのかについて解説します。またシナジー効果の種類や、それらを最大限に引き出す方法についても触れるため、M&Aにより得られる効果を知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

1. 事業のシナジーを生むことはM&Aの大きな目的の一つ

M&Aを成功させるために、事業のシナジー効果を最大化することは非常に重要です。ここでは、M&Aを進めるうえで重要な役割を果たすシナジー効果の概要と、シナジー効果が求められる背景について解説します。

1-1. そもそも「シナジー効果」ってなに？

そもそも「シナジー効果」とは、何なのでしょうか。

シナジー効果とは、日本語では「相乗効果」のことです。つまり、M&Aにおけるシナジー効果とは、2社以上の企業が統合することで個別に事業を運営するよりも顕著な効果や価値を生み出すことを指します。M&Aを実施する主要な目的の一つです。

たとえば、異なる業種の企業が統合することで、新しい市場へのアクセスや、製品開発能力の向上、さらには販売ネットワークの強化など、それぞれが持つ強みを最大限に活かすことが期待できます。こうしたことをシナジー効果と呼ぶのですが、もう少し簡単に、本質的な表現をしてみましょう。

シナジー効果で得られる企業の代表的なメリット

このように、M&Aによって生じるシナジー効果は、企業成長の加速や競争力の強化に直接的に寄与するため、多くの企業にとって魅力的な戦略といえます。

1-2. シナジー効果が求められる背景

シナジー効果が求められる背景には、経営資源の効率的な活用やコストの削減、さらにはイノベーションの加速などが挙げられます。現代のビジネス環境において変化にすばやく対応し、持続可能な成長を遂げるためには、これらの要素が不可欠です。

M&Aにより、異なる企業間で知識や技術、市場へのアクセス等のリソースを共有し、統合することで、新たなビジネスチャンスを生み出し、効率的な運営を実現できます。

また、事業の拡大に伴うコスト削減の効果は、企業の収益向上に大きく寄与するでしょう。こうした背景から、多くの企業がM&Aによるシナジー効果の獲得を目指しています。

2. M&Aによるシナジー効果の種類は主に5つ

M&Aによって得られるシナジー効果には、さまざまな種類があります。ここでは、財務、事業、投資、マネジメント、コストの5つに分けて、それぞれのシナジー効果の特徴についてご紹介します。

2-1. コスト削減・業務効率化による「財務シナジー効果」

財務シナジー効果とは、M&Aにより得られる財務的な利益を意味します。M&Aにより業務の重複排除やスケールメリット(規模拡大による効果)の実現が可能となり、運営コストの大幅な削減が期待できます。

たとえば、同業種間のM&Aでは、生産設備や研究開発部門を統合することで不要なコストを削減し、効率化を図れるでしょう。また、統合によって強化された購買力により、原材料や部品の購入コストを下げる効果も期待できます。

また、最も簡単に生まれる財務シナジー効果は、バックオフィス等の統合によるシナジーです。

経理や総務、人事採用部門等の統合により、重複しているコストを削減することは、Ｍ＆Ａをした多くのケースで見られます。このシナジーによる削減によって、該当する業務に従事する社員をリストラする、というケースは圧倒的に少なく、別の業務を行うことで、さらなる効率化を目指す企業が多いです。

結果として、企業は財務的に健全な運営が可能となり、投資や成長に向けた余裕が生まれます。

2-2. 異なる事業の統合による「事業シナジー効果」

事業シナジー効果とは、M&Aによる企業間の統合によって新たなビジネスチャンスを生み出す効果を指します。統合された企業が互いの強みを活かし合うことで、新たな市場への進出や製品・サービスの多様化を実現できるでしょう。

たとえば、高い技術力を持つ企業と広い販売網を持つ企業が統合することで、高品質な製品をより多くの顧客に届けることが可能になり、市場における競争力の向上が期待できるでしょう。

また、簡単にイメージいただきやすい事業シナジーは、顧客リストの共有や、仕入れ窓口の拡充などです。顧客リストは企業にとって最も重要な資産と言えるでしょう。これを活用することにより、今までに比べて圧倒的に購買力を上げることができるでしょう。

仕入力も同じです。優良企業の口座を持っている会社を買収し、そこから新しく取引が拡大することは、Ｍ＆Ａの大きな目的となり得ます。

※なお、グループ間とはいえ、顧客情報等をやり取りする場合は、秘密保持等の問題がある可能性もあるため、ぜひとも弁護士の先生にご相談してください。

2-3. 投資の共有による「投資シナジー効果」

M&Aを行うことで、両社が保有する資金や設備投資などの経営資源を共有できます。その結果、新製品の開発や新規事業への投資において、それぞれが単独で行うよりも大規模な投資が可能になります。

リスクを分散しながら大型投資を実行できるだけでなく、限られた経営資源を有効活用して投資の効率化を図れるでしょう。

特に研究開発においては、高額な費用が必要な場合でも、リスクと負担を分散しながら研究を続けられる点が大きな利点になります。

ただしこの投資シナジーは非常に難易度が高く、中堅・中小企業のＭ＆Ａのシナジー効果としてこれのみを目的としてしまうと、Ｍ＆Ａの失敗のリスクは上がるとも言われています。

2-4. 経営管理のノウハウの共有による「マネジメントシナジー効果」

企業には、それぞれ長年の経験から蓄積された経営ノウハウがあります。M&Aにより、マーケティング手法、生産管理システム、人事制度など、お互いの長所を共有し取り入れることが可能です。

ノウハウの共有によってマネジメント力が向上し、両社の経営資源を最大限活用できるようになるマネジメントシナジー効果が期待できます。相手側企業の優れた経営ノウハウを自社に取り入れることで、優れた経営戦略の策定を行えるでしょう。

また、自社をご売却された多くの経営者から、リアルなＭ＆Ａの感想として、このマネジメントシナジー効果が最も大事だという声をお聞きします。

それはなぜかと言えば、「中小企業の経営＝社長の実力」で、「社長は孤独」であることから、強力なパートナーを得られることで心身ともに楽になり、次の挑戦ができるようになったからだというものです。ご買収をされた企業としても、「やはりサラリーマンと経営者では大きく考えが違い、譲渡企業の社長が仲間になってくれたということは、ひとりの“兵隊”ではなく“将軍”を仲間に引き入れたような感じがある」と評する方もいらっしゃいます。

2-5. 規模の拡大による「コストシナジー効果」

M&Aにより企業規模が拡大することで、大量生産・販売が可能になり、製造や販売における1単位当たりのコストを引き下げることができます。原価削減、経費の共通化などにより、さまざまなコストの節約を実現できるコストシナジー効果が期待できるでしょう。

コストシナジー効果により、企業は製品やサービスを低い価格で設定でき、市場における価格競争で優位になるでしょう。コストシナジー効果は、企業の財務健全性と持続可能な成長を支える重要な要因となります。

3. M&Aによるシナジー効果を発揮するためのポイント

M&Aによるシナジー効果を最大限に引き出すためには、いくつかの重要なポイントがあります。ここでは、M&Aにおいてシナジー効果を発揮するポイントをご紹介します。

3-1. 相性がよい相手企業を選ぶ

M&Aを行う際、シナジー効果を最大限に発揮するためには、両社の親和性が重要です。お互いが保有する技術や文化、理念など、両社の強みや大切にしていることの相性がよければ、それぞれの強みを存分に活用できます。

たとえば、ある企業が持つ基盤技術と、別の企業が持つ応用技術を組み合わせれば、革新的な新製品が開発されることもあります。技術同士が相互に補完し合える関係にあれば、シナジー効果を生み出す可能性が格段に向上します。そのため、M&Aに際しては、稚拙な表現ですが、相性がよい相手企業を選ぶことが大切です。

また、その相性の見極めで最も重要になるのが、『トップ面談』です。トップ面談では、買収条件となる金額等の話というよりも、経営トップ同士がどのような理念で、どのようなサービスや製品を、どのような技術や差別化をもって、どのような仕組みでお客様に届けるのかを確認します。

先述しましたが、「中小企業の経営＝社長の実力」です。その社長がどのような人間で、本質的に、自分（譲渡企業の社長、もしくは、譲受企業の社長、どちらも当てはまります）と合うのか。これを大切にされると良いと思います。

3-2. M&Aのタイミングを見極める

シナジー効果を最大限に発揮するうえでは、M&Aのタイミングを的確に捉えることも重要な要素といえます。企業を取り巻く環境は常に変化を続けており、タイミングを逃すことで十分なシナジー効果を得られない可能性があります。

特にここで留意いただきたいのが、「人材」のタイミングです。”企業は人なり”と言われますが、Ｍ＆Ａにもそれは多くの部分で当てはまります。

代表者の年齢、キーマンの年齢、従業員の平均年齢などを鑑みながら、どのタイミングで次の成長のチャンスをつかみに行くのか。実際に、幹部社員の次の成長の場を求めて、より大きな企業とのＭ＆Ａを実現された企業もあります。そのＭ＆Ａの交渉の過程では、譲渡企業のキーマンの新たな場を作るために、譲渡企業のキーマンと譲受企業の役員とで面談を重ね、Ｍ＆Ａの２か月後に新部署の立ち上げをするという結果を生みました。

3-3. ブランド力のある相手企業を選ぶ

M&Aの相手企業のブランド力が高ければ、顧客からの信頼度も厚く、安定した収益が見込めるでしょう。また、社会的な知名度や評価が高い企業ほど、優秀な人材を惹きつけやすくなります。経営資源が潤沢であればあるほど、シナジー効果を引き出す可能性が高まるでしょう。

加えてブランド力は、企業文化の違いを超えた統合を円滑に進めるうえでも重要な役割を果たします。社内外から高い評価を受けている企業であれば、買収後の経営統合においても抵抗感が少なく、スムーズに事業を一体化できるでしょう。

4.M＆Aによるシナジー効果分析を、少しアカデミックに解釈してみる

少し固い話になりますが、M&Aによるシナジー効果を分析する際には、「アンゾフの成長マトリックス」というフレームワーク（枠組み）を活用するのが一般的ともされます。アンゾフの成長マトリックスとは、経営学者のイゴール・アンゾフ氏によって提唱された企業の成長戦略を製品と市場の組み合わせから4つのパターンに分類したフレームワークのことです。

「製品」と「市場」を新規と既存のいずれかに分類することで、「市場浸透戦略」「新市場開拓戦略」「新製品開発戦略」「多角化戦略」の4つに分けられます。M&Aは企業成長の有力な手段ですが、単に統合するだけでは十分なシナジー効果は望めません。アンゾフの成長マトリックスに基づき、製品と市場の組み合わせを検討し、最適な戦略を立案することが重要になります。

以下では、この4つの成長戦略フレームワークについて詳しく解説します。

4-1. 既存事業のシェア率を高めるための「市場浸透戦略」

市場浸透戦略とは、既存の製品やサービスの販売を既存の市場でさらに拡大することを図る戦略です。M&Aを活用することで、同業他社からシェアを獲得し、事業の規模を拡大することができます。

たとえば、競合他社とのM&Aを行うことで拠点や販売網が拡大し、より幅広い顧客層に製品やサービスを届けることができます。また、業務の効率化やコスト削減によって、価格競争力が高まり、市場のシェアアップにつながる効果も期待できます。

市場浸透戦略は、比較的リスクが低く、既存事業の立て直しや収益確保に有効な戦略といえるでしょう。

4-2. 新たな地域でのサービス展開・製品販売するための「新市場開拓戦略」

新市場開拓戦略は、既存製品やサービスの新しい市場への参入を目指す戦略です。M&Aによって、販路やサービス網が新たな地域に拡大することを模索します。

たとえば、異なる地域同士の企業がM&Aを行うことで、新市場への参入が容易になるだけでなく、製品の認知度向上や販売網の確保にもつながります。また、現地の企業文化や商習慣に精通した人材を確保できることも大きなメリットです。海外進出には地理的・文化的障壁がありますが、M&Aを活用すればそうした障壁を乗り越えやすくなります。

新市場開拓は企業成長に欠かせない戦略であり、M&Aはその実現を後押しする方法といえるでしょう。

4-3. 既存の市場で新製品を販売するための「新製品開発戦略」

新製品開発戦略は、既存の市場に新製品を販売する戦略です。M&Aを活用すれば、相手企業が持つ技術力や人材を自社に取り込め、新製品開発の実現性が高まるでしょう。特に異業種の企業と組むことで、全く新しい製品やサービスを生み出せる可能性があります。

また、M&Aによって販売網や顧客基盤を獲得できれば、新製品の売り込みもスムーズに進むでしょう。

4-4. 新製品で新たな市場に進出するための「多角化戦略」

多角化戦略は、新製品での新市場投入により事業の多角化を目指す最も積極的な戦略です。M&Aによって新たな技術や販路を手に入れることで、新製品の開発と新市場への同時進出が可能になります。リスクが高い反面、成功すれば大きなリターンを得られます。

特に異業種からの参入の場合、革新的な製品を生み出す可能性があり、新市場を創造する力があります。M&Aは多角化の実現手段として有力ですが、リスクを十分に見極めることが重要です。適切な戦略の立案と実行力が問われるでしょう。

4-5. アカデミックな分析をどのように活用すべき？

こうしたアカデミックな分析はどのように活用すべきか分からない方もいるかもしれません。最も簡単に活用できるのが、他社の情報収集をするときだと言われています。

『自分の会社もＭ＆Ａをしよう』とお考えになられたとき、一番大切なことは情報収集です。今まで『あそこの会社が、ここの会社を買ったんだなぁ』としか見られていない状況であれば、こういったアカデミックな分析を、ある意味で機械的にでもいいので実践してみることで、さまざまな仮説が生まれ、Ｍ＆Ａや事業戦略のヒントに繋がることが多いと思います。

5. シナジー効果を得るためのM&Aの相談でM&A worksがおすすめできる理由

シナジー効果を発揮するためのM&Aには、適切な戦略策定と実行力が欠かせません。M&A worksは、そうしたM&A戦略の立案から実行まで、一貫したサポートを提供できるのが強みです。M&A worksが大事にする事業計画の策定には、シナジー効果も検討の内容に入っており、皆様がよりよいM&Aを実現するための多様な情報、ノウハウを持っています。

また、日本全国にまたがる幅広いネットワークを活かし、最適な相手先の発掘からアプローチ、交渉、デューデリジェンスに至るまでをサポートいたします。M&Aのプロセスに精通したプロフェッショナル集団が、お客様のニーズに合わせてシナジー効果の最大化を目指します。

6. まとめ

M&Aによるシナジー効果は、主に財務・事業・投資・マネジメント・コストの5種類があります。それらを引き出すには、相性、タイミング、ブランド力などの慎重な見極めが必要です。

M&Aは事業の継続や成長において有力な手段ですが、リスクも伴います。シナジー効果を最大限に発揮できるかは、戦略の立案と実行力次第といえるでしょう。

こうした適切なM&A戦略の策定と実行は、知識がなければ難しい側面があります。シナジー効果を狙ったM&Aを検討される際は、M&A専門会社に相談することが不可欠です。

M&A worksでは、豊富な実績とネットワークを活かし、お客様に寄り添いながらM&Aのプロセス全体をサポートできる体制が整っています。シナジー効果を最大化したい企業は、ぜひ一度M&A worksにご相談ください。